日本ロングトレイル協会


設立について


About the establishment
趣意

 健康と自然志向をベースとしたライフスタイルへの関心が高まるなかで、「自然、環境、旅、健康、学び」などのニーズは、「歩く」から、さらに「歩く旅」へと進化しており、全国各地にこの「歩く旅」の受け皿ともなるロングトレイルの整備や計画が進んでいます。
 これらのロングトレイルは、自然環境の適正利用による観光活性化が目標の一つであり、地域社会に大きく貢献しようとしています。しかしながら、日本では欧米に見られるような「歩く旅」を想定したロングトレイルについて、国民的な理解やトレイルを整備、発展させるためのシステムや人材がまだまだ未成熟であります。
 そこで、全国のトレイル運営機関・諸団体による多角的な広報活動と普及促進、さらには情報交流などを行い、海外からも多くの人々を惹き付ける持続可能なトレイルの普及とゆるやかな情報ネットワークの構築を目的に、特定非営利活動法人日本ロングトレイル協会を設立する運びとなったものです。

平成28(2016)年2月21日 特定非営利活動法人日本ロングトレイル協会

ロングトレイルとは

 ロングトレイルとは、「歩く旅」を楽しむために造られた道のことです。登頂を目的とする登山とは異なり、登山道やハイキング道、自然散策路、里山のあぜ道、ときには車道などを歩きながら、その地域の自然や歴史、文化に触れることができるのがロングトレイルです。
ロングトレイル発祥の欧米には3,000kmを超えるロングトレイル(アパラチアン・トレイル、フットパス、巡礼街道など)があり、世界各国から多くの人々が訪れています。

 わが国においても、古くは熊野古道や四国八十八ヶ所の遍路道など、「歩く旅」の文化が花開いていました。そして、近年になって健康や自然への関心が高まるなかで、自然の中を歩くるロングトレイルが注目を集め、いま、全国各地で整備や計画が進んでいます。
信越トレイル(80q、 長野県飯山市)や高島トレイル(80q、滋賀県高島市)をはじめ整備の進むトレイルには、国内外の大勢のトレッカーやハイカーなどが訪れ、健康と自然志向のニーズを満たすとともに、地域観光の活性化にも大きく寄与しています。
また、観光庁から「スポーツ・ツーリズム推進基本方針」が発表され、このムーブメントはさらに加速する兆しを見せています。

 「歩く旅」は、レジャーやスポーツ観光、さらには青少年の健全育成や生涯スポーツの一つとして高いニーズが発生しています。
これからの自然体験型観光需要を想定すると、3,500万人以上の巨大市場に成長すると推測されています。しかしながら、わが国におけるロングトレイルの歴史は浅く、時代の要請として広く国民に周知し、地域観光の資産として、あるいは青少年教育の有用なフィールドとして普及・発展させることが求められています。

本会のトレイル(運営団体)の定義について
  1. トレイルの整備・運営団体・機関等の主体が明確であるもの。
  2. トレイル周辺の自然環境保全活動をおこなっていること。
  3. 当該トレイルでのガイド、インタープリテーションなどのシステムが整備され、
    利用者に利便性と安全性を提供していること。
  4. ルート図、マップなどが整備されていること。
  5. 歩行認定などの運営サポートシステムがあること。
  6. 地域の観光活性化に寄与していること。
  7. 運営主体者がイベントなどの催事を開催していること。
  8. 利用者に情報を提供していること。
  9. その他
主な事業内容
(1) 全国のトレイル運営機関・諸団体への情報提供と交流促進事業
・インターネットによる定期的な情報提供
・インターネットによる、運営機関・諸団体相互の情報提供と交流システムづくり
(2) 全国のトレイルに関する広報活動事業
・ホームページ等による日常的な情報提供
・報道機関、出版社等への情報提供
(3) 全国のトレイル普及促進事業
・フォーラム、シンポジウム等の開催
・現地視察等
(4) 全国統一の標識、地図等の整備・トレイル運用基準の設定に関する事業
・統一道標等の検討
・利活用に関する提案
・運用基準の設定
(5) トレイルを活用した観光促進事業
・事業促進のための提起
・事業促進のための情報提供
(6) トレイルを活用した青少年健全育成や生涯スポーツ促進事業
・事業促進のための提起
・事業促進のための情報提供
(7) トレイルの整備と自然環境の保全に関する事業
・事業促進のための調査、研修、研究
(8) トレイルに関する講演会、シンポジウム、フォーラム等の開催事業
・地域の理解や協力を深めるための活動
・国際的な見識を持ち、より良いトレイルづくりを行うための活動
(9) 遭難、事故防止の啓発と協力に関する事業
・最新情報の提供
・遭難、事故防止の研究
(10) 関連商品の製作と販売事業
・統一規格マップ作製の検討
・記念グッズ等の作製検討
(11) その他
・その他、設立の目的を達成するための事業
 
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